デジタル通貨・証券の仕組みと実務〈第２版〉―トークンビジネスの法務・会計・税務

本の紹介

ＮＦＴ、ＤｅＦｉ、ＤＡＯ、ＲＷＡトークン等、Ｗｅｂ３．０の実例や仕組みを紹介し、法務、会計、税務を横断的に解説。ステーブルコインに係る改正資金決済法等もフォロー。

ＫＰＭＧジャパン（けーぴーえむじーじゃぱん）
［プロフィール］
KPMGジャパンは、KPMGの日本におけるメンバーファームの総称であり、監査、税務、アドバイザリーの３分野にわたる８つのプロフェッショナルファームに約9,000名の人員を擁しています。KPMGジャパンは、クライアントが抱える経営課題に対して、各分野のプロフェッショナルが専門的知識やスキルを活かして連携し、またKPMGのグローバルネットワークも活用しながら、価値あるサービスを提供しています。日本におけるメンバーファームは以下のとおりです。
有限責任 あずさ監査法人、KPMG税理士法人、KPMGコンサルティング株式会社、株式会社KPMG FAS、KPMGあずさサステナビリティ株式会社、KPMGヘルスケアジャパン株式会社、KPMG社会保険労務士法人、株式会社KPMG Ignition Tokyo
※このプロフィールは、本書刊行当時の情報です。

アンダーソン・毛利・友常 法律事務所 外国法共同事業（あんだーそんもうりともつね ほうりつじむしょ がいこくほうきょうどうじぎょう）
［プロフィール］
アンダーソン・毛利・友常 法律事務所 外国法共同事業は、1950年代初頭より、日本における本格的国際法律事務所の草分けとして、常に第一線で活躍してきたアンダーソン・毛利法律事務所、グローバルな証券発行等の国際金融取引やクロスボーダーの投資案件の分野において特に多くの実績を積んできた友常木村法律事務所、および、国際倒産・事業再生分野や危機管理部門において豊富な経験を有し、これを米国の大手法律事務所との外国法共同事業を通じて展開してきたビンガム・坂井・三村・相澤法律事務所（外国法共同事業）が合併・統合して誕生した、総合法律事務所です。
当事務所は、合併・統合による得意分野の相乗効果と規模の拡大により、いっそう幅広く質の高いリーガル・サービスを機動的に提供し、多種多様な依頼者が直面するあらゆる法律問題や複雑な分野横断的案件に対して、迅速かつ的確に対応しております。現在、当事務所には、M&A、ファイナンス、キャピタル・マーケッツ、事業再生・倒産、訴訟・仲裁をはじめ、企業活動に関連するほぼすべての専門分野に、豊富な実績を有するバイリンガルの弁護士が数多く所属しています。
※このプロフィールは本書刊行当時の情報です。

河合 健（かわい けん）

関口 智和（せきぐち ともかず）