- 本の紹介
- ＥＳＧ情報の開示を行うための入門書。基本事項から参考にすべきＥＳＧ情報開示基準の概要・比較、開示に向けたプロセス、今後の動向まで、開示例を盛り込みわかりやすく解説。
目次
第1章 企業がESG情報を開示する意義とは?
第1節 ESG投資はもはや単なるブームではない
1 持続可能な社会の実現に向けた機運の高まり
⑴ 環境・社会問題の深刻化・複雑化
⑵ SDGsの採択と取り組みの活発化
2 拡大するESG投資～ESG投資とは何か～
⑴ ESG投資とは？
⑵ ESG投資の拡大
3 様々なESG投資の種類
⑴ 主なESG投資の手法
⑵ ESG投資はブームではなくスタンダードに
第2節 企業に求められるESGに関する対応とは？
1 投資家などが求めるESG情報の開示
2 ESG格付への対応
⑴ ESG格付とは？～投資家による利用状況～
⑵ ESG格付で利用されるESG情報
⑶ ポイントはESG情報開示基準に沿った情報開示
3 ESG・SDGs・CSRの関係
⑴ CSRとの違い
⑵ SDGs経営とESG投資の関係
第2章 ESG情報の開示はTCFDなどの開示基準を参考に
第1節 ESG情報の開示に関する法令や枠組みは？
1 わが国におけるESG情報の開示義務の有無
⑴ ガバナンス（G）情報は一定の開示が求められている
⑵ 環境（E），社会（S）情報の開示を包括的に求める法令諸規則はない
⑶ 最低限必要な対応，さらなる開示のための開示基準
2 改訂CGコードでTCFDなどに基づく開示が求められる？
⑴ CGコードの改訂内容
⑵ CGコード改訂に対応した開示
⑶ ESG情報開示基準の把握・理解などが求められる
第2節 ESG情報の開示基準とは？
1 ESG情報開示に関する国際的情勢・経緯
⑴ ESG情報開示基準とは？～「比較可能性」と「一貫性」～
⑵ 乱立するESG情報開示基準
2 主要な開示基準の設定の経緯・目的とは？
第3節 ESG情報開示基準の概要と比較
1 主要な開示基準の概要
2 対象とする分野が異なる？
⑴ 開示項目／対象分野の違い
⑵ 企業が注意すべきポイント
3 想定する情報利用者とマテリアリティの関係
⑴ マテリアリティとは？
⑵ シングルマテリアリティとダブルマテリアリティ
⑶ 誰に向けた開示かでマテリアリティが異なる？
⑷ 各基準における主な情報利用者とマテリアリティ
⑸ どちらのマテリアリティを採用すべき？
4 原則主義と細則主義
⑴ 原則主義・細則主義とは？
⑵ どの基準が原則主義／細則主義？
⑶ 原則主義と細則主義のメリット・デメリット
5 開示原則を考慮する
⑴ ESG情報開示基準における開示原則
⑵ どの原則を考慮すべきか
6 各基準で求められる具体的な開示内容
⑴ 各基準における要求事項
⑵ どの事項を開示するか
7 開示方法，業種別の基準
⑴ ESG情報をどこで開示するか
⑵ 業種別の基準
第4節 ESG情報開示基準の利用状況は？
1 国内外企業における基準への準拠状況
⑴ 各基準への準拠状況
⑵ 各種報告書の開示状況
2 投資家による基準の利用
⑴ 開示基準に沿ったESG情報へのニーズ
⑵ 各種報告書の投資家による利用
3 格付・スコア，インデックス，アワードへの組み込み
第5節 開示基準に対応する際のポイント
1 開示目的・対象や企業の規模との兼ね合いを考慮する
⑴ 開示目的や対象に照らし合わせた開示基準の選択
⑵ ESG情報開示への取り組み状況や企業の規模との関係
2 各開示基準に対応する上での留意点
⑴ 共通の留意点
⑵ 基準ごとの留意点
3 各ESG情報開示基準の開示事項と具体的な準拠の事例
⑴ TCFD提言以外の開示基準の開示事項と開示例
⑵ TCFD提言の開示事項と開示例
⑶ 自社の状況，外部環境を踏まえて基準を参照する
第3章 ESG情報の開示までのプロセス
第1節 ESG情報の開示に関する理解と体制の整備
1 開示に至るまでのプロセスの概要
2 ESG情報開示を行うための体制を整える
⑴ ESGに取り組むための経営体制の整備
⑵ 各部署におけるESGへの取り組み体制
第2節 ビジネスモデルとESGはどう関係するのか
1 持続的な価値創造と資本の関係
⑴ 自社のビジネスモデルを改めて整理する
⑵ ビジネスモデルを整理する上でのポイント
2 ビジネスモデル上で想定されるリスク・機会
⑴ ESGに関するリスク・機会とは？ 11
⑵ ビジネスモデルにおけるリスク・機会の洗い出し
3 ビジネスモデルとリスク・機会の開示例
第3節 マテリアリティを特定して経営戦略にESGを組み込む
1 マテリアリティを特定するための軸を検討する
⑴ 様々な角度から見たマテリアリティ
⑵ マテリアリティの軸にESGリスク・機会をプロットする
2 マテリアリティに基づいたESGに関する取り組みと開示
⑴ ESGへの取り組みを経営戦略に組み込む
⑵ マテリアリティに関する開示例
第4節 KPIの設定
1 何を参考にKPIを設定するべきか
⑴ KPIを設定する意義とは
⑵ KPIの選択は各企業の判断に基づいて行う
⑶ マテリアリティや経営戦略に基づいたKPIの設定
2 KPIの目標値を設定する
⑴ 目標値を設定する2つの方法
⑵ 目標値の設定に関する様々なポイント
3 KPIの開示によるESGへの取り組み状況の透明化
⑴ KPIを開示して進捗を利用者に示す
⑵ ESGに関するKPIの開示例
第5節 開示から対話へ
1 開示原則を考慮する
2 開示を行う場所や時点はどうすればよいのか
⑴ 有価証券報告書
⑵ 統合報告書
⑶ サステナビリティ報告書（CSR報告書）
⑷ 自社ウェブサイト
⑸ その他（ESG情報開示基準に基づいた対照表・レポートなど）
3 第三者保証に関する検討
4 開示は対話のためのツール
第6節 ガバナンス体制を整備する
1 ESGに関するガバナンスの重要性
⑴ 取締役会等によるガバナンス
⑵ ガバナンスにおいて求められること
2 ガバナンス体制の開示
第７節 シナリオ分析についての検討
1 シナリオ分析とは？
⑴ 気候変動に関するシナリオ分析の必要性
2 シナリオ分析のプロセス
⑴ 気候変動に関するリスク・機会の特定
⑵ シナリオの選択
⑶ 事業へのインパクトの評価
⑷ 対応策の検討
3 シナリオ分析に基づく開示
⑴ 開示を行う際のポイント
⑵ シナリオ分析の開示例
第4章 ESG情報の開示に関する動向と課題
第1節 ESG情報開示基準が統一に向かっている？
1 基準の乱立により生じた問題
2 統一・協調に向けた動きが本格化している
3 IFRS財団におけるサステナビリティ報告基準の検討
⑴ 国際サステナビリティ基準審議会の設立に向けた動き
⑵ IFRS財団が目指すサステナビリティ報告
⑶ ESG情報開示基準の設定機関とIFRS財団の動向の関係
第2節 国・地域におけるESG情報開示に関する動き
1 国際的な動向の概要
2 EU域内におけるESG情報開示
⑴ EUの非財務情報開示指令
⑵ サステナブル・ファイナンス行動計画の公表
⑶ EUタクソノミーとは
⑷ NFRDの改訂・EUタクソノミーに沿った情報開示に関する細則
3 英国ではTCFDに基づいた開示の義務化が進む
4 米国やそのほかの地域での検討状況
⑴ 米国における気候変動に関する情報の開示に向けた検討
⑵ シンガポール，香港，オーストラリア，ニュージーランドの状況
5 各国の規制動向とESG情報開示基準の統一の関係
6 わが国でもESG情報の開示が義務化されるのか？
⑴ 企業のサステナビリティに関する開示についてのさらなる検討が開始
⑵ ディスクロージャーワーキング・グループの設置
⑶ 有価証券報告書等で開示が求められる場合の今後の展望
第3節 想定される開示の拡充と残された課題にどう対応するか
1 比較可能性の確保と開示の拡充を想定した情報の整理が必要
⑴ 基準統一の潮流を踏まえた比較可能性の確保
⑵ 拡充していく開示に取り残されないように
2 さらに拡充していく開示をどう捉えるか
⑴ 想定する時間軸・分野・ステークホルダーを広げていく
⑵ 開示を通じて自社・社会の持続的な成長を実現する
- 担当編集者コメント
