ＤＸ時代のスポーツビジネス・ロー入門

本の紹介

スポーツビジネスの最前線に携わっている著者らが、スポンサーシップ、ファンエンゲージメントなどＤＸを活用したスポーツビジネスを考察！ 有識者19名のインタビューも必見！

序章　スポーツの収益源
1　日本のスポーツ産業の現状
2　DXを活用した新たな収益源の創出

第1章　データの利用と取引
1　はじめに～資金循環の出発点としてのデータビジネス
2　スポーツにおけるデータ分析
3　選手の年俸査定におけるデータの利用可能性
4　米国におけるデータの法的整理
5　日本におけるデータの法的整理～データの権利性
6　ウェアラブル端末に関する法規制
7　データビジネスの商流

第2章　テクノロジーを活用した新しいファンエンゲージメント
1　はじめに～新しい収益源としてのファンエンゲージメントの可能性
2　ギフティング（投げ銭）
3　スポーツトークン
4　NFT（ノンファンジブルトークン）
5　クラウドファンディング
6　ファンタジースポーツ
7　スポーツベッティング
8　選手の肖像利用にあたっての留意点

第3章　テクノロジーと放映権
1　はじめに～拡大し続ける放映権ビジネス
2　米国の放映権の仕組み
3　日本のプロスポーツの放映権の仕組み
4　放映権と著作権
5　テクノロジーによる新たな視聴体験の提供
6　日本のプロスポーツ団体の放映権の海外販売
7　近年の独占禁止法の動向と放映権

第4章　テクノロジーとスポンサーシップ
1　はじめに～戦略的パートナーシップとしてのスポンサーシップへ
2　米国におけるスポンサーシップ
3　多様化するスポンサーシップ
4　スポンサーシップにおける今後の課題

第5章　二次流通からの収益化
1　はじめに～二次流通市場からスポーツ団体への還元
2　スポーツビジネスにおける二次流通市場の捉え方
3　チケット二次流通
4　トレーディングカード
5　トークンの二次流通

第6章　スポーツビジネスの未来
1　はじめに～DX時代におけるスポーツ市場規模拡大への指針
2　データビジネスの新しい商流とデータ利用対策
3　権利の価値を高め，新規ビジネスを促進する「攻め」の法制度の構築
4　DXを活用したファンエンゲージメントによる新たな経済圏とファン層の拡大
5　選手に対する資金循環の視点
6　最後に～「攻め」のガバナンスとスポーツ団体内部の専門家の必要性

平尾 覚（ひらお かく）
［プロフィール］
西村あさひ法律事務所パートナー　弁護士
1996年東京大学法学部卒業、1998年検事任官。2001年イリノイ大学ロースクール卒業（LL.M.）、法務省刑事局、福岡地検久留米支部長、東京地検特捜部等を経て、2011年３月退官。同年弁護士登録。
公正取引委員会、証券取引等監視委員会をはじめとする国内当局対応、行政機関との紛争対応、企業不祥事対応、訴訟対応のほか、国際カルテルやFCPA事案等への対応その他海外当局による捜査／調査対応等を手掛ける。
2014年より独立行政法人日本スポーツ振興センター「スポーツ指導における暴力行為等に関する第三者相談・調査委員会」特別委員を務め、スポーツビジネスに関連する企業へのアドバイスも多数手掛けている。

佐藤 弥生（さとう やよい）
［プロフィール］
スポーツビジネスコンサルタント
1996年慶應義塾大学文学部卒業。アートパブリッシャーで国内外の新進アーティストのPRやプロモーション企画等を手がけた後、半年間のアメリカ単独旅行を経て、2000年４月から2001年８月まで東京ディズニーシー建設プロジェクトで通訳として勤務。
2002年ロサンゼルスに移住。2003年１月、ロサンゼルス・ドジャースに１度目の入社。シーズン後退職し、同年11月より香港ディズニーランド建設プロジェクトにコーディネーターとして参加。2005年に帰米後、３カ月間のイタリア語学留学を経て、アメリカのオンラインゲームタイトルを日本語ローカライズする会社の立ち上げに関わる。2008年１月、ドジャース復帰。2019年11月に退職後、日米でスポーツビジネス関連のコンサルタントとして活動を開始し、パシフィックリーグマーケティング株式会社の海外事業開発ディレクターに就任。
2020年開校した開志専門職大学（新潟県）の特別講師も務めている。

稲垣 弘則（いながき ひろのり）
［プロフィール］
西村あさひ法律事務所　弁護士
2007年同志社大学法学部卒業、2009年京都大学法科大学院修了、2010年弁護士登録。2017年南カリフォルニア大学ロースクール卒業（LL. M.）、2017年～2018年ロサンゼルスのSheppard, Mullin, Richter & Hampton LLP勤務。2018年～2020年パシフィックリーグマーケティング株式会社出向、2019年～SPORTS TECH TOKYOメンター、2020年～INNOVATION LEAGUE ACCELERATIONメンター、2021年～経済産業省・スポーツ庁「スポーツコンテンツ・データビジネスの拡大に向けた権利の在り方研究会」委員。
スポーツビジネスにおける実務経験を活かしつつ、日本企業やスタートアップを含めたあらゆるステークホルダーに対してスポーツビジネス関連のアドバイスを提供している。

西村あさひ法律事務所スポーツプラクティスグループ（にしむらあさひほうりつじむしょすぽーつぷらくてぃすぐるーぷ）