著者紹介
矢内 一好（やない かずよし）
［プロフィール］
国際課税研究所首席研究員 博士（会計学）（中央大学）
中央大学大学院商学研究科修士課程修了。
昭和50年東京国税局に勤務、平成2年退職、産能短期大学助教授、日本大学商学部助教授、教授を経て平成14年以降、中央大学商学部教授。税務大学校講師、専修大学商学研究科非常勤講師、慶應義塾大学法学研究科非常勤講師、新潟産業大学経済学部非常勤講師、武蔵大学経済学部非常勤講師を歴任、平成30年退職。
［主な著作］
（著書：単著のみ）
『国際課税と租税条約』（ぎょうせい、平成4年）（第1回租税資科館賞受賞）
『租税条約の論点』（中央経済社、平成9年）（第26回日本公認会計士協会学術賞受賞）
『移転価格税制の理論』（中央経済社、平成11年）
『連結納税制度：主要論点の理論的検証』（中央経済社、平成15年）
『詳解・日米租税条約』（中央経済社、平成16年）
『和英用語対照 税務・会計用語辞典』（編著、財経詳報社、平成18年）
『解説・改正租税条約：新日米租税条約以後の動向』（財経詳報社、平成19年）
『Q&A国際税務の基本問題：最新トピックスの検討』（財経詳報社、平成20年）
『キーワードでわかる国際税務』（中央経済社、平成21年）
『米国税務会計史：確定決算主義再検討の視点から』（中央大学出版部、平成23年）
『現代米国税務会計史』（中央大学出版部、平成24年）
『改正租税条約のすべて』（財経詳報社、平成25年）
『英国税務会計史』（中央大学出版部、平成26年）
『一般否認規定と租税回避判例の各国比較：GAARパッケージの視点からの分析』（財経
詳報社、平成27年）
『コンパクト解説 日本とアジア・大洋州・米州・旧ソ連諸国との租税条約』（財経詳報
社、平成28年）
『コンパクト解説 日本とヨーロッパ・中東・アフリカ諸国との租税条約』（財経詳報社、平成28年）
『Q&A国際税務の最新情報』（財経詳報社、平成29年）
『解説 BEPS防止措置実施条約』（財経詳報社、平成30年）
『租税条約はこう変わる！ BEPS条約と企業の国際取引』（第一法規、平成30年）
『日本・国際税務発展史』（中央経済社、平成30年）
『日本・税務会計形成史：法人税・企業会計・商法の関連性』（中央経済社、令和元年）
『税務会計基礎概念史』（中央経済社、令和2年）
『一般否認規定と租税回避判例の各国比較：「事後的対処法」と「予防的対処法」〈第2版〉』（財経詳報社、令和3年）
『タックスヘイブン便覧』（財経詳報社、令和5年）
『日本・租税条約発展史：基本的な考え方と実務対応』（中央経済社、令和6年）
（その他）
「米国租税条約の研究」『税務大学校論叢』第19号および「国際連盟におけるモデル租税条約の発展」『税務大学校論叢』第20号で日本税理士会連合会研究奨励賞受賞（平成元年）、その他共著、論文多数。
高山 政信（たかやま まさのぶ）
［プロフィール］
国際課税研究所所長 税理士
株式会社TAX LABO CEO
［主な著作］
『国際税務ガイドプック（九訂版）』（財経詳報社，2013年）
『実務の「核心」が分かれば応用がきく！ テーマ別国際税務のケーススタデイ』 （共著，第一法規，2024年）
『国際税務に強い税理士になる本』（共著，中央経済社，2015年）
