使える「シート」で競争優位に立つ事業性評価の推進マニュアル

本の紹介

いまだ迷いや様子見の部分がある事業性評価を，効率よく推進していくための解決策を提示。本書の「事業性評価シート」と「プレゼン資料」のひな型が無料でダウンロードできる。

使える「シート」で競争優位に立つ
事業性評価の推進マニュアル
目次

第Ⅰ章　事業性評価のための視点変革
１．事業性評価とは？　その目的とは？
２．そもそも「事業性」とは何か？ 5
３．実際の法人営業担当者によく見られた傾向と改善策の方向性
４．事業性評価（理解）のための視点変革ポイント
５．すべての企業で必ず検討すべき３つの経営課題の視点
６．経営は，「先を」「高く」「深く」考える
７．分析のポイントは，全体感と論理（ストーリー）性
８．事業性評価の基本ステップ

第Ⅱ章　使える「事業性評価シート」のつくり方
１．事業性評価シートを実際に考えてみました
２．事業性評価シートの全体像
３．Step１：事業内容，目指す姿の整理
４．Step２：財務構造の状況の整理
５．Step３：事業構造の状況の整理
６．Step４：「財務の現状」と「事業の現状」からの重要経営課題と改善
　　ストーリーの検討
７．Step４－１：過去～現状の財務状況変化の主要因は？
８．Step４－２：自社の強み（利益・競争力の源泉）とそれを生み出す
　　独自の経営資源の把握
９．Step４－３：今後に目指す事業構造の検討
10．Step４－４：今後に成果として目指す財務構造の検討
11．Step５：金融機関としてのサポート策の検討と提案
12．事業性評価シートの分析ストーリーのまとめ
13．事業性評価シートの継続的なアップデートこそが大切

第Ⅲ章　Step1 理論編
　　　　　　事業内容，目指す姿の把握
１．理解の土台となる事業内容（ビジネスモデル）をしっかりと把握する
２．事業内容を具体的に把握する前は，決算書を見てはいけない！
３．ビジネスモデルを財務構造と結び付けて理解する
４．目指す姿（経営理念・ビジョン）は何か，経営者が重視していること
　　は何かを必ず確認する

第Ⅳ章　Step2 理論編
　　　　　　財務分析からの実態把握のポイント
１．財務分析は決算書（数値）を分析しているのではない
２．「財務構造の５つのポイント」のどこに経常利益・FCF改善のための
　　重要な問題点，課題があるのか？　優先順位は？
３．事業性評価（理解）のための財務分析には４つの「レベル」がある
４．財務分析はブレイクダウンを意識して事業分析につながるように，
　　論理的に実施する
５．財務分析は事業性評価の土台や軸である

第Ⅴ章　Step3 理論編
　　　　　　事業分析からの実態把握のポイント
１．経営とは，「経営環境変化に合わせた事業構造（誰に・何を・
　　どのように）の高収益構造化」である
２．「外部環境および内部能力の分析」のための情報収集ポイントは
　　何か？

第Ⅵ章　Step4 理論編
　　　　財務分析と事業分析を結び付けた経営課題・改善の検討
１．財務分析と事業分析の一体的思考による分析ストーリー
２．【自社の強み（利益・競争力の源泉）とそれを支える経営資源の
　　把握】が大切
３．経営課題への対応＝経営改善の未来設計図を描くこと
４．クロスSWOTを活用した重要戦略テーマ設定のコツ
５．財務構造の改善の具体策のポイント

第Ⅶ章　Step5 理論編
　　　　　　金融機関としての課題に対するサポート策の検討
１．事業性評価の活用による取引先の経営改善は，金融機関の「顧客
　　構造の高収益構造化」である
２．事業性評価の取り組みは，金融機関の「長期的な財産づくり活動」
　　である
３．事業性評価から考える「メインバンク」とは
４．一緒に事業性評価を実施することが一番効果ある支援となる

第Ⅷ章　成果の出る経営構造モデルの検討
１．構造モデルによる経営のポイントの見える化
２．安定して成果を出し続けるためには

第Ⅸ章　業種特性から考える改善具体策
１．業種特性を財務構造の５つのポイントで考える
２．５つのポイントで考える業種別の改善具体策
３．担当取引先について考えてみよう

第Ⅹ章　事業性評価にどう取り組むか
１．グループ討議①（Step１とStep２）
２．グループ討議②（Step３とStep４）
３．グループ討議③（Step５）




著者プロフィール
鍵 谷 　英 二

鍵谷 英二（かぎや えいじ）
［プロフィール］
公益財団法人　日本生産性本部　主席経営コンサルタント
公認会計士

1965年　岐阜県生まれ
1988年　千葉大学法経学部　法学科卒業
1988年　太陽神戸銀行（現三井住友銀行）入行
1993年　青山監査法人（現PwC Japan有限責任監査法人）入所
1997年　公認会計士登録
1998年　「日本生産性本部　経営コンサルタント養成講座」を修了後，経営コンサルタントとして，中堅中小企業を主なクライアントとし企業の診断指導にあたり，現在に至る。

企業の社長の視点に立ち，自分が経営者だったらどうするかを常に考えている。
クライアントの現状をよく聞き，分析し，企業実態に合った優先順位の高い経営課題の抽出，具体的な改善策の立案と実行により成果を追求する。
財務的な問題点を入口に，業績改善に直結する改善策立案，マーケティング戦略，戦略実践指導，業績管理制度の設計・導入，人事制度設計・導入，目標管理制度の設計・導入，資金繰り指導，幹部社員教育など，それぞれのクライアントに合った業績向上のための総合的指導を行っている。

［主な著作］
『事業性評価の推進マニュアル』（中央経済社）
『企業再生のための経営改善計画の立て方』（共著，中央経済社）
『経営コンサルタントのための生産性向上ケースブック』（共著，中央経済社）
『15人の経営コンサルタントによる生産性向上策』（共著，日本生産性本部）
『人事評価制度事例集』（共著，政経研究所）
『業績直結型　評価制度実例集』（共著，政経研究所）

担当編集者コメント

ご利用にあたって
本ひな型は、本書をお買い上げいただいた方にお使いいただけるよう掲載しているものです。事業性評価シートはエクセル、プレゼン資料のひな型はパワーポイントにより作成されています。
なお、本ひな型の内容は作成時点（2018年10月1日）におけるもので、予告なく内容を変更する場合がございますので、あらかじめご了承ください。
本ひな型を実際の取引等で使用する際、いかなる場合も、著者および弊社は、その使用による結果に責任を負いません。また、誤植についても責任を負いません。
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