申告書の書き方から学ぶ国際税務に強い税理士になる本

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高山 政信
坪内 二郎
矢内 一好

定価(紙 版):3,300円(税込)

発行日:2015/02/20
A5判 / 274頁
ISBN:978-4-502-13591-0

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本の紹介
中小企業でも個人でも避けられない国際税務に強い税理士、すなわち国際税務の申告書や別表、明細表を作成できる税理士になるために第一線の知識、経験、ノウハウを伝授する。

著者紹介

高山 政信(たかやま まさのぶ)
[プロフィール]
国際課税研究所所長 税理士
株式会社TAX LABO CEO

[主な著作]
『国際税務ガイドプック(九訂版)』(財経詳報社,2013年)
『実務の「核心」が分かれば応用がきく! テーマ別国際税務のケーススタデイ』 (共著,第一法規,2024年)
『国際税務に強い税理士になる本』(共著,中央経済社,2015年)

坪内 二郎(つぼうち じろう)

矢内 一好(やない かずよし)
[プロフィール]
国際課税研究所首席研究員 博士(会計学)(中央大学)
中央大学大学院商学研究科修士課程修了。
昭和50年東京国税局に勤務、平成2年退職、産能短期大学助教授、日本大学商学部助教授、教授を経て平成14年以降、中央大学商学部教授。税務大学校講師、専修大学商学研究科非常勤講師、慶應義塾大学法学研究科非常勤講師、新潟産業大学経済学部非常勤講師、武蔵大学経済学部非常勤講師を歴任、平成30年退職。

[主な著作]
(著書:単著のみ)
『国際課税と租税条約』(ぎょうせい、平成4年)(第1回租税資科館賞受賞)
『租税条約の論点』(中央経済社、平成9年)(第26回日本公認会計士協会学術賞受賞)
『移転価格税制の理論』(中央経済社、平成11年)
『連結納税制度:主要論点の理論的検証』(中央経済社、平成15年)
『詳解・日米租税条約』(中央経済社、平成16年)
『和英用語対照 税務・会計用語辞典』(編著、財経詳報社、平成18年)
『解説・改正租税条約:新日米租税条約以後の動向』(財経詳報社、平成19年)
『Q&A国際税務の基本問題:最新トピックスの検討』(財経詳報社、平成20年)
『キーワードでわかる国際税務』(中央経済社、平成21年)
『米国税務会計史:確定決算主義再検討の視点から』(中央大学出版部、平成23年)
『現代米国税務会計史』(中央大学出版部、平成24年)
『改正租税条約のすべて』(財経詳報社、平成25年)
『英国税務会計史』(中央大学出版部、平成26年)
『一般否認規定と租税回避判例の各国比較:GAARパッケージの視点からの分析』(財経
詳報社、平成27年)
『コンパクト解説 日本とアジア・大洋州・米州・旧ソ連諸国との租税条約』(財経詳報
社、平成28年)
『コンパクト解説 日本とヨーロッパ・中東・アフリカ諸国との租税条約』(財経詳報社、平成28年)
『Q&A国際税務の最新情報』(財経詳報社、平成29年)
『解説 BEPS防止措置実施条約』(財経詳報社、平成30年)
『租税条約はこう変わる! BEPS条約と企業の国際取引』(第一法規、平成30年)
『日本・国際税務発展史』(中央経済社、平成30年)
『日本・税務会計形成史:法人税・企業会計・商法の関連性』(中央経済社、令和元年)
『税務会計基礎概念史』(中央経済社、令和2年)
『一般否認規定と租税回避判例の各国比較:「事後的対処法」と「予防的対処法」〈第2版〉』(財経詳報社、令和3年)
『タックスヘイブン便覧』(財経詳報社、令和5年)
『日本・租税条約発展史:基本的な考え方と実務対応』(中央経済社、令和6年)

(その他)
「米国租税条約の研究」『税務大学校論叢』第19号および「国際連盟におけるモデル租税条約の発展」『税務大学校論叢』第20号で日本税理士会連合会研究奨励賞受賞(平成元年)、その他共著、論文多数。

担当編集者コメント
いまや国際税務は大企業のみの問題ではなく、中小企業や個人を顧客とする税理士としても、必須のテーマです。しかし税理士として実務に強いと言えるためには、制度を知っているだけではなく、申告書や明細書などを書けるということがカギになります。国際税務の分野で豊富な経験をつんできた著者が、知識やノウハウをお伝えします。ぜひ自分のものにして国際税務に強くなってください。