- 本の紹介
- 財務管理が目的であり、会計はその手段であるとのスタンスから、財務諸表分析、利益管理、原価管理、資金管理、資本運用、資本調達の基礎的内容をわかりやすく解説。
目次
スタートアップ財務管理と会計
―コーポレート・ガバナンス，日本企業の経営組織との関連で
目次
第1章 スタートアップ財務管理と会計
―コーポレート・ガバナンス，日本企業の経営組織との関連で―
第1節 本書の内容・目的と構成
§1 財務と会計の関係について
§2 財務管理と会計の関係について
第2節 コーポレート・ガバナンスについて
§1 コーポレート・ガバナンスの出現
§2 コーポレート・ガバナンスの課題と目的
§3 日本企業での取り組みについて
第3節 日本企業の経営組織の問題点とその対応策
§1 従来の顧問，相談役の縮小あるいは廃止
§2 社外取締役の導入，設置とその活用
§3 指名委員会等設置会社の必要性
§4 取締役と執行役員（執行役ではない）の区別の明確化
第2章 財務諸表分析
第1節 財務諸表分析概説
第2節 財務諸表分析の体系
第3節 伝統的な財務諸表分析・企業評価
§1 総合的収益性分析
§2 資本収益性分析
§3 財務安全性（短期財務流動性）分析―財務体質の分析―
§4 財務安定性（長期財務流動性）分析
―固定資産取得財源の分析―
§5 生産性（付加価値）分析
§6 成長性分析および総括
第4節 新しい企業評価・総合評価
―質的要因を加味した分析・評価―
第3章 利益管理 第1節 利益管理の内容
―財務管理と会計との有機的関係・接点・相違に関連して―
第1 節 利益管理の内容
―財務管理と会計との有機的関係・接点・相違に関連して―
第2節 利益計画の前提
第3節 利益計画および大綱的利益計画
第4節 短期利益計画についての具体的内容
§1 利益計画の意義
§2 短期利益計画樹立の際の考え方
§3 短期利益計画樹立のプロセス
§4 利益計画における目標利益の示し方
§5 資本利益率の検討
§6 資本利益率の算定方法
§7 損益分岐点の検討および利益図表の作成
―目標利益（率）の設定方法に関連して―
§8 限界利益による利益計画
§9 資本回収点の検討および資本図表の作成
―目標利益（率）の設定方法に関連して―
§10 目標利益達成点の検討および利益計画図表の作成
§11 目標（必要・適正）資本利益率の求め方
第4章 原価管理
第1節 原価管理概説
―コスト・コントロールとコスト・マネジメント―
第2節 製造活動の原価管理
§1 原価計算の種類
§2 標準原価計算による原価管理
§3 直接原価計算による原価管理
§4 ABCおよびABM―製造間接費の新しい管理技法―
第3節 原価企画
第4節 営業費管理
§1 営業費の範囲・分類
§2 営業費管理の特徴
§3 販売費管理
§4 物流費管理
§5 一般管理費の管理―ZBBを中心として―
§6 アウトソーシング（業務の外部委託）
第5章 資金管理
第1節 資金計画
第2節 資金の概念・定義
§1 資金計画としての財務管理上の資金概念
§2 制度会計上の資金概念
§3 資金計画としての財務管理上の資金概念と制度会計上の
資金 概念との関係・接点・相違
第3節 現金資金計画―資金繰り表の作成―
第4節 運転資本計画―資金運用表の作成―
第5節 利益計画との関係
―利益計画と資金計画との有機的関係・接点・相違について―
§1 資金計画と利益計画の有機的関係・接点
§2 資金計画と利益計画の相違点
§3 資金計画と利益計画の順序についての関係
第6節 資金管理に関して，財務管理と会計との関係
―「キャッシュ・フロー経営」の必要性―
第6章 資本運用
第1節 資本運用概説
第2節 在庫投資
§1 ABC分析
§2 経済的（最適）発注量の算定
§3 経済的発注時点分析
第3節 設備投資
§1 設備投資を行う際の考慮事項およびそのプロセス
§2 設備投資の分類と評価
§3 設備投資の経済性計算
第7章 資本調達
第1節 資本調達と資本運用との関連
第2節 資本調達の方法
第3節 資本コスト
第4節 各種資本調達源泉の資本コスト
§1 外部源泉による資本調達
§2 内部源泉による資本調達
第5節 総合資本コスト
第6節 ファイナンシャル・レバレッジ
―自己資本調達と他人資本調達との関係―
第7節 資本構成―自己資本充実策―
§1 資本構成についての考え方
§2 日本企業の自己資本比率の推移と戦後の自己資本比率の
低下の原因
§3 資本構成是正策―自己資本充実策―
第8節 配当政策
§1 配当および配当政策の原理・原則
§2 配当政策についての歴史的経緯
§3 日本企業の配当・配当政策の状況
§4 現物配当・証券配当
主要参考文献
索 引
著者プロフィール
藤井 則彦（ふじい のりひこ）
1937年₇月大阪市生まれ。関西学院大学経済学部卒業，同大学院商学研究科博士後期課程修了。京都産業大学経営学部教授，同大学院マネジメント研究科博士後期課程指導教授を経て，
現在，同大学名誉教授，博士（商学）。1985年8月～1986年8月スコットランド・グラスゴー大学客員教授。
藤井 博義（ふじい ひろよし）
1976年大阪府生まれ。大阪市立大大学大学院経営学研究科後期博士課程単位取得退学。立正大学経営学部専任講師を経て，現在立正大学経営学部准教授。海上自衛隊第四術科学校兼任講師，慶應義塾大学大学院兼任講師，東海大学兼任講師。
威知 謙豪（たけち のりひで）
1977年秋田市生まれ。京都産業大学経営学部卒業。同大学大学院マネジメント研究科修士課程，博士後期課程修了。愛知産業大学経営学部専任講師，中部大学経営情報学部専任講師を経て，現在中部大学経営情報学部准教授。Ohio University Robert Glidden VisitingProfessor
（2015年1月～3月）。博士（マネジメント）。
