この取引でB/S・P/Lはどう動く?財務数値への影響がわかるケース100

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佐和 周
定価:3,300円(税込)

発行日:2020/02/04
A5判 / 312頁
ISBN:978-4-502-32831-2

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本の紹介
資金調達や株式報酬制度の導入、M&A等、企業の活動や外部環境の変化が財務数値に与える影響を100ケースで解説。仕訳、B/S・P/Lへのインパクト、将来の財務数値への影響を明示。

目次



この取引でB/S・P/Lはどう動く?
財務数値への影響がわかるケース100
目次

はじめに
Ⅰ 財務数値への影響を考える際に重要な視点
 1 利益への影響
 2 財務比率への影響
 3 「影響」を把握する際の視点
 4 外部関係者への説明

Ⅱ ケース:基本的な構成
 1 基本的な構成
 2 損益計算書上の見え方と包括利益計算書上の見え方
 3 本書で扱っていない財務情報

Ⅲ ケース:財務数値の動き方(個別財務諸表)
 1 販売・債権管理
  基本ケース①  売上を計上し,販売代金を受領する
   ケース1 知的財産を他の企業にライセンスする 
   ケース2 ポイント制度を導入する 
   ケース3 売上債権の回収サイトを変更する 
   ケース4 受取手形を割り引く 
   ケース5 売掛金を流動化する …ほか
 2 購買・製造
  基本ケース②   原材料を仕入れ,製品を製造し,販売費及び
            一般管理費を支払う
   ケース8 仕入債務の支払サイトを変更する 
   ケース9 有償支給取引を行う 
   ケース10 固定費の水準を引き下げる 
   ケース11 在庫残高を削減する 
   ケース12 棚卸資産の帳簿価額を切り下げる 
 3 人事・給与
  基本ケース③  従業員に給料や賞与を支給する
   ケース13 役員に賞与を支給する 
   ケース14 無償ストック・オプションを付与する 
   ケース15 有償ストック・オプションを付与する 
   ケース16 譲渡制限付株式を報酬として付与する 
   ケース17 確定給付制度(社内制度)から退職金を支払う …ほか
 4 設備投資・無形資産投資
  基本ケース④  設備投資を行い,減価償却し,最終的に除却する
  基本ケース⑤  固定資産を売却する
   ケース29 減価償却方法を定率法から定額法に変更する 
   ケース30 固定資産を圧縮記帳する 
   ケース31 固定資産を特別償却する 
   ケース32 固定資産が遊休化する 
   ケース33 固定資産を減損処理する 
   ケース34 固定資産を自己保有からリースに切り替える …ほか
 5 有価証券投資・デリバティブ投資
  基本ケース⑥  投資有価証券を取得し,売却する
   ケース39 投資有価証券(その他有価証券)の時価が変動する 
   ケース40 投資有価証券を減損処理する 
   ケース41 デリバティブの時価が変動する 
   ケース42 デリバティブ取引にヘッジ会計(繰延ヘッジ処理)
         を適用する 
   ケース43 仮想通貨の時価が変動する 
   ケース44 デット・エクイティ・スワップを実行する 
 6 外貨建取引・為替ヘッジ
   ケース45 外貨建債権・債務を保有する 
   ケース46 為替リスクのヘッジを行うが,ヘッジ会計は適用しない 
   ケース47 為替予約にヘッジ会計(振当処理)を適用する 
 7 資金調達・返済
  基本ケース⑦  有利子負債により資金調達する
  基本ケース⑧  新株発行により資金調達する
   ケース48 金利スワップにヘッジ会計(特例処理)を適用する 
   ケース49 コミットメント・ラインを設定する 
   ケース50 優先株式を発行する 
   ケース51 新株予約権を発行する 
   ケース52 発行した新株予約権が行使される …ほか
 8 税 務
  基本ケース⑨  税金引当を行い,その後納税を行う
   ケース64 有税処理を行う
   ケース65 税務調査の結果,留保項目について追徴課税を受ける
   ケース66 税務調査の結果,社外流出項目について追徴課税を
         受ける
   ケース67 税制改正により税率が変更される 
   ケース68 業績の変動により繰延税金資産の回収可能性が
         変化する 
   ケース69 海外で源泉徴収される 
 9 突発的な事態
   ケース70 災害が発生する 
   ケース71 独占禁止法の課徴金等が発生する 
   ケース72 訴訟が発生する 

Ⅳ ケース:財務数値の動き方(連結財務諸表)
 1 子会社への投融資
   ケース73 子会社を設立する 
   ケース74 買収により子会社化する 
   ケース75 段階取得により子会社化する 
   ケース76 買収による子会社化に際して条件付取得対価を支払う 
   ケース77 買収による子会社化に際して付随費用を支払う …ほか
 2 子会社の管理
   ケース82 子会社が利益を計上する 
   ケース83 のれんを償却する 
   ケース84 子会社から配当を回収する 
   ケース85 子会社から利息を回収する 
   ケース86 子会社が多額の損失を計上する …ほか
 3 グループ内取引・再編
   ケース91 子会社に資産を譲渡する 
   ケース92 子会社を吸収合併する 
   ケース93 子会社に会社分割により事業を移転する 
   ケース94 子会社同士を合併させる 
 4 子会社の売却・清算
   ケース95 子会社株式を全部売却する 
   ケース96 子会社株式を一部売却するが,支配関係は継続する 
   ケース97 子会社を清算する 
 5 関連会社への投資とその管理
   ケース98 関連会社を設立する,または買収により関連会社化する
   ケース99 関連会社が利益を計上する一方,のれんを償却する 
   ケース100 関連会社から配当を回収する 



著者プロフィール
佐和 周(さわ あまね)
公認会計士,税理士
佐和公認会計士事務所 代表
関西学院大学非常勤講師
1999年,東京大学経済学部を卒業,同年朝日監査法人(現 有限責任 あずさ監査法人)に入所。日系グローバル企業や外資系企業の監査のほか,財務デュー・デリジェンス業務や企業価値評価業務等に従事。2008年,英国ケンブリッジ大学経営大学院(Cambridge Judge Business School)首席修了(MBA)。
2009年,KPMG税理士法人に転籍。日系グローバル企業や外資系企業の税務申告のほか,国内・海外税務デュー・デリジェンス業務や国際税務に係るアドバイザリー業務等に従事。
2011年,佐和公認会計士事務所を開設。会計・税務・財務の面から,日本企業の海外進出や海外事業の管理をサポートしている。
【主な著書】
『貸借対照表だけで会社の中身が8割わかる』
『海外進出・展開・撤退の会計・税務Q&A』
『海外進出企業の資金・為替管理Q&A:
調達から投資・回収・還元まで』
『これだけは押さえておこう 海外取引の経理実務ケース50』
『これだけは押さえておこう 国際税務のよくあるケース50』
『英和・和英 海外取引で使える会計・税務用語辞典』(以上,中央経済社)など
その他,旬刊『経理情報』,月刊『国際税務』,週刊『税務通信』など,雑誌への寄稿も多数。


著者紹介

佐和 周(さわ あまね)