リトライ合格宅建士〈2019年版〉―通勤時間で完全インストール

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竹原 健
KIYOラーニング株式会社 監修

定価(紙 版):2,530円(税込)

発行日:2018/12/21
A5判 / 304頁
ISBN:978-4-502-28871-5

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本の紹介
論点を極限まで絞り込み、全141テーマそれぞれ左頁に問題と解答・解説、右頁に最重要事項を図表で整理。インプットとアウトプットを関連付けて学習できる。特典動画付き。

目次


リトライ合格宅建士〈2019年版〉
通勤時間で完全インストール
目次

PARTⅠ権利関係
 1 制限行為能力者制度
 2 意思表示制度①
 3 意思表示制度②
 4 意思表示制度③
 5 代理①
 6 代理②
 7 代理③
 8 代理④
 9 代理⑤
 10 時効①
 11 時効②
 12 物権変動①
 13 物権変動②
 14 共有
 15 相隣関係
 16 区分所有法①
 17 区分所有法②
 18 区分所有法③
 19 抵当権①
 20 抵当権②
 21 抵当権③
 22 根抵当権
 23 抵当権以外の担保物権
 24 不動産登記法①
 25 不動産登記法②
 26 債務不履行①
 27 債務不履行②
 28 連帯債務
 29 保証債務①
 30 保証債務②
 31 債権譲渡①
 32 債権譲渡②
 33 売買①
 34 売買②
 35 請負
 36 委任
 37 贈与
 38 賃貸借①
 39 賃貸借②
 40 借地借家法① 借地①
 41 借地借家法② 借地②
 42 借地借家法③ 借地③
 43 借地借家法④ 借家①
 44 借地借家法⑤ 借家②
 45 借地借家法⑥ 借家③
 46 相続①
 47 相続②
 48 遺言
 49 不法行為①
 50 不法行為②
PARTⅡ 宅建業法
 1 用語の定義
 2 免許制度① 事務所
 3 免許制度② 免許の基準①
 4 免許制度③ 免許の基準②
 5 免許制度④ 免許の基準③
 6 免許制度⑤ 変更の届出
 7 免許制度⑥ 免許の効力
 8 免許制度⑦ 免許換え
 9 免許制度⑧ 廃業等の届出
 10 取引士① 登録の基準①
 11 取引士② 登録の基準②
 12 取引士③ 変更の登録
 13 取引士④ 取引士証
 14 取引士⑤ 登録の移転
 15 取引士⑥ 死亡等の届出
 16 営業保証金① 供託
 17 営業保証金② 保管替え等
 18 営業保証金③ 還付
 19 営業保証金④ 取戻し
 20 保証協会① 業務等
 21 保証協会② 供託
 22 保証協会③ 還付
 23 保証協会④ 取戻し
 24 一般規制① 案内所等
 25 一般規制② 従業者証明書
 26 一般規制③ 広告規制
 27 一般規制④ 誇大広告等の規制
 28 一般規制⑤ 重要事項説明①
 29 一般規制⑥ 重要事項説明②
 30 一般規制⑦ 重要事項説明③
 31 一般規制⑧ 重要事項説明④
 32 一般規制⑨ 重要事項の不告知等の禁止
 33 一般規制⑩ 供託所等の説明
 34 一般規制⑪ 37 条書面①
 35 一般規制⑫ 37 条書面②
 36 一般規制⑬ 契約締結時期の制限
 37 媒介規制① 媒介契約書
 38 媒介規制② 媒介契約
 39 媒介規制③ 報酬①
 40 媒介規制④ 報酬②182
 41 自ら売主規制① 損害賠償額の予定等の制限
 42 自ら売主規制② 手付額の制限等
 43 自ら売主規制③ 手付金等の保全
 44 自ら売主規制④  自己の所有に属しない物件の売買
 45 自ら売主規制⑤ クーリングオフ①
 46 自ら売主規制⑥ クーリングオフ②
 47 自ら売主規制⑦ 瑕疵担保責任の特約の制限
 48 自ら売主規制⑧ 割賦販売所有権留保等
 49 監督処分① 宅建業者
 50 監督処分② 宅地建物取引士
 51 罰則
 52 住宅瑕疵担保履行法①
 53 住宅瑕疵担保履行法②
PARTⅢ 法令上の制限
 1 都市計画法① 指定決定
 2 都市計画法② 都市計画の内容①
 3 都市計画法③ 都市計画の内容②
 4 都市計画法④ 開発許可①
 5 都市計画法⑤ 開発許可②
 6 都市計画法⑥ 開発許可③
 7 建築基準法① 建築確認
 8 建築基準法② 単体規定
 9 建築基準法③ 道路規制
 10 建築基準法④ 容積率
 11 建築基準法⑤ 建ぺい率
 12 建築基準法⑥ 高さ制限
 13 建築基準法⑦ 防火地域準防火地域
 14 建築基準法⑧ 建築協定
 15 国土利用計画法① 事後届出①
 16 国土利用計画法② 事後届出②,事前届出
 17 宅地造成等規制法① 宅地造成の意味
 18 宅地造成等規制法② 許可制
 19 宅地造成等規制法③ 届出等
 20 農地法① 3 条〜5 条規制①
 21 農地法② 3 条〜5 条規制②
 22 土地区画整理法①  組合設立換地計画建築制限
 23 土地区画整理法② 仮換地
 24 土地区画整理法③ 換地処分
 25 その他の法令上の制限
PARTⅣ 税その他
 1 地価公示法
 2 不動産鑑定評価基準
 3 不動産取得税
 4 固定資産税
 5 所得税
 6 印紙税
 7 登録免許税
 8 贈与税
 9 住宅金融支援機構
 10 景品表示法
 11 統計問題
 12 土地
 13 建物



著者プロフィール
竹原 健

著者紹介

竹原 健(たけはら けん)

KIYOラーニング株式会社(きよらーにんぐかぶしきがいしゃ)

担当編集者コメント
「統計問題」対策について(2019年8月23日)

統計問題は例年、出題事項はほぼ決まっていますが、最新の統計数値(傾向)をチェックしておく必要があります。
最新の情報を「統計問題」対策として以下にまとめましたので(PDFファイル)、ぜひご活用ください。
http://www.biz-book.jp/pdf/detail/978-4-502-28871-5.pdf


お詫びと訂正のお知らせ(2019年4月2日)

本書において、以下のPDFファイルのとおり誤りがございました。
読者の皆さまにご迷惑をおかけいたしましたこと深くお詫び申し上げます。
恐れ入りますが、PDFファイルをご確認の上、本書をご利用くださいますようお願い申し上げます。
また、今後も、誤り等が発覚した場合は、速やかに本ページにてお知らせいたします。
https://www.biz-book.jp/amendments/link_file/606

ご指摘いただいた方には心より感謝申し上げます。
なお、本書の内容に関するお問い合わせ等は、お手数ですが、下記のEメールアドレス宛てに文書にてお寄せください。

株式会社中央経済社 編集部 リトライ合格宅建士 係
info@chuokeizai.co.jp