テキスト 経営学入門 |
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目次 まえがき 第1章 会社と経営学 T 消費生活と会社経営 U 株式会社の基礎知識 V 株式会社の機関 W 上場のメリットとデメリット 第2章 経営学の基礎知識 T 経営学という研究 U 経営活動,パフォーマンス,経営環境 ― 3 つの関係― V 分析方法の基礎 第3章 経営学における体系化のプロセス T 経営者の実務経験から生まれた経営学 U 研究から発展した経営学 V 経営学の研究方法 第4章 経営戦略の基本 T 経営戦略と経営学 U 全社戦略(企業戦略) V 競争戦略の分析 W 基本的な競争戦略 X 競争優位の維持 第5章 組織と組織構造 T 組織と経営学 U 組織均衡論という考え方 V 組織形態による組織構造の見方 W 組織デザインによる組織構造の見方 X コンティンジェンシー理論による組織構造の見方 第6章 組織文化(企業文化) T 組織文化(企業文化)と経営学 U 組織文化の分類 V 組織文化の分析 W 組織文化の形成と変革 第7章 モチベーション T モチベーションと経営学 U ニーズ理論(Needs theories) V 目標設定理論(Goal setting theory) W 期待理論(Expectancy theories) X 公平理論(Equity theories) 第8章 リーダーシップ T リーダーシップと経営学 U 特性理論(Trait theories) V 行動理論(Behavioral theories) W コンティンジェンシー理論(Contingency theories) X 変革型リーダーシップ(Transformational leadership) 第9章 組織変革 T 組織変革とイノベーション U 組織変革の背景 V 組織変革の阻害ファクター/促進ファクター W 組織変革の実践的方法 X 組織変革のプロセス 第10章 グローバリゼーションと経営活動 T 経営活動にみるグローバリゼーション U グローバリゼーションの進展と問題 V 国際経営環境の分析 第11章 国際経営戦略 T 経営学からみる国際経営戦略 U 本社の活動 V 国際拠点の活動 W 国際競争戦略の基本 X 国際市場への参入 第12章 国際連携 T 国際経営戦略と国際連携 U 国際連携の形態 V ベネフィットとリスク W 国際連携へのプロセス X 国際連携のマネジメント,パフォーマンス,終了 第13章 異文化マネジメント T グローバリゼーションと異文化マネジメント U 国民文化の違いを知る ―ホフステッドモデル― V 異文化コミュニケーション W 意思決定バイアス X 異文化における製品マネジメント Y これからの異文化マネジメント 第14章 グローバルレベルの組織マネジメント T グローバリゼーションと組織マネジメント U グローバルレベルの組織形態 V 概念としてのグローバル組織 W 組織の発展段階モデル X グローバルレベルの組織変革 Y グローバリゼーションと組織文化のマネジメント 第15章 CSR ― 企業の社会的責任― T CSR(企業の社会的責任)という概念 U CSR の背景 V CSR の分類 W CSR とパフォーマンスの因果関係 X 企業の行動原則・ガイドライン Y CSR のプロセスモデル Z これからのCSR マネジメント 参考文献 索 引 |
[目次][このウィンドウを閉じる] 著者プロフィール
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薄上 二郎(うすがみ じろう) 1957年 生まれ 1981年 中央大学商学部卒 1983年 筑波大学大学院経営・政策科学研究科修士課程修了 1994年 ジョージ・ワシントン大学大学院公共政策研究科博士課程 修了(Ph.D.) 1983年から1996年までの13年間,譛社会経済生産性本部勤務。経営アカデミー,米国事務所(1987年〜1993年),国際部等で経営教育・海外生産性向上プロジェクトの企画・運営・調査等を担当。 その後,東京都立短期大学経営システム学科,首都大学東京都市教養学部経営学系助教授を経て, 現在 大分大学経済学部教授,首都大学東京都市教養学部兼任講師 専門分野「国際比較経営」,「海外進出日系企業の経営管理」,「研究調査方法論」 主要著書・論文 『人的資源戦略としての入社前研修』中央経済社,2006年 「企業文化」『戦略経営ハンドブック』([編集代表]林昇一・高橋宏幸),中央経済社,2003年。 Jiro Usugami and Kyung-Yeol Park(2006).“Similarities and differences in employee motivation viewed by Korean and Japanese executives: empirical study on employee motivation management of Japanese affiliated companies in Korea,”International Journal of Human Resource Management, Vol.17-2, February. |