自社株買いと会計情報

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島田 佳憲

定価(紙 版):4,620円(税込)

発行日:2013/02/19
A5判 / 298頁
ISBN:978-4-502-46780-6

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本の紹介
従来ファイナンスの側面から意義が論じられることが多かった自社株買いについて、会計的視点から考察し、また経営者と株主双方にとっての意義を究明する先進的な研究書。

目次


自社株買いと会計情報
目次

序 章 本書の目的・意義・構成
 第1節 本書の目的と意義
 第2節 本書の構成

第1章 自社株買いと資本市場
 第1節 はじめに
 第2節 日本における自社株買いの現状
 第3節 株価パフォーマンス研究
 第4節 株価パフォーマンス以外の自社株買い研究
 第5節 日本における株価パフォーマンス研究
 第6節 おわりに

第2章 経営者の自社株買いのインセンティブ
 第1節 はじめに
 第2節 現金配当の代替
 第3節 シグナリング
 第4節 最適資本構成の達成
 第5節 フリー・キャッシュ・フローの運用
 第6節 収益性指標の改善
 第7節 代用自己株式としての利用
 第8節 企業買収への対抗策
 第9節 株価低落への対抗策
 第10節 日本における自社株買いのインセンティブ
 第11節 おわりに

第3章 日本の自社株買いの決定要因
 第1節 はじめに
 第2節 仮説および変数の設定
 第3節 リサーチ・デザイン
 第4節 データおよびサンプル
 第5節 分析結果
 第6節 おわりに

第4章 自社株買いにおけるシグナリング効果と内在価値
 第1節 はじめに
 第2節 仮説の設定
 第3節 リサーチ・デザイン
 第4節 サンプルおよびコントロール変数の設定
 第5節 分析結果
 第6節 おわりに

第5章 自社株買いによる資本構成の調整と資本市場
 第1節 はじめに
 第2節 先行研究
 第3節 仮説の設定
 第4節 リサーチ・デザイン
 第5節 データおよびサンプル
 第6節 分析結果
 第7節 おわりに

第6章 企業のライフサイクルと自社株買い
 第1節 はじめに
 第2節 先行研究
 第3節 仮説の設定
 第4節 リサーチ・デザイン
 第5節 サンプル
 第6節 分析結果
 第7節 おわりに

第7章 自社株買いの公表と業績改善
 第1節 はじめに
 第2節 先行研究
 第3節 サンプルおよびデータ
 第4節 ROAの調整
 第5節 自社株買い公表と財務指標
 第6節 自社株買い実施と財務指標
 第7節 おわりに

第8章 自社株買いがEPSに及ぼす影響と資本市場の評価
 第1節 はじめに
 第2節 先行研究および仮説の設定
 第3節 リサーチ・デザイン
 第4節 サンプルおよびデータ
 第5節 分析結果
 第6節 おわりに

第9章 自社株買い公表前における利益調整
 第1節 はじめに
 第2節 先行研究および仮説の設定
 第3節 リサーチ・デザイン
 第4節 サンプルおよびデータ
 第5節 分析結果
 第6節 おわりに

第10章 自社株買い公表前の利益調整と資本市場の評価
 第1節 はじめに
 第2節 先行研究および仮説の設定
 第3節 サンプルおよびリサーチ・デザイン
 第4節 データ
 第5節 分析結果
 第6節 おわりに

第11章 自社株買い公表と会計利益の質の関連性
 第1節 はじめに
 第2節 先行研究
 第3節 リサーチ・デザイン
 第4節 サンプルおよびデータ
 第5節 分析結果
 第6節 おわりに

終 章 結論と展望
 第1節 発見事項の要約
 第2節 本書のインプリケーション
 第3節 残された課題

 参考文献

 索  引



著者プロフィール 島田佳憲(しまだ よしのり)
1984年 大阪府生まれ
2007年 神戸大学経営学部卒業
2009年 日本学術振興会特別研究員(DC1)(~2012年3月)
2012年 神戸大学大学院経営学研究科博士課程後期課程修了
神戸大学より博士(経営学)の学位取得
日本学術振興会特別研究員(PD)(~現在に至る)

《主要業績》
「企業の持続的発展と非財務情報の開示のあり方―知的資産情報を中心として」(共著)
『産業経理』71(1),産業経理協会,2011年。
「自社株買い公表前における利益数値制御に関する実証研究」『経営財務研究』31(2),日本経営財務研究学会,2011年。






















著者紹介

島田 佳憲(しまだ よしのり)

担当編集者コメント
本研究の特徴は以下のとおりです。
① 自社株買いの研究は、従来ファイナンス理論の範囲内で展開されることが多かったのですが、本研究では会計的視点を加えることにより新たな研究課題を創出することで自社株買い研究の多様性が増し、ファイナンス・会計双方に対して科学的証拠を提示しています。
② 自社株買いが経営者と株主の間の資本取引であることを踏まえれば、これらの経済取引主体の両方に対する自社株買いの経済的影響を分析することの重要性は大きいことから、本研究では経営者と株主双方にとっての自社株買いの意義を究明しています。