ＭＢＡアカウンティングバリュエーションと会計

本の紹介

今日の金融実務に不可欠のバリュエーション、とくに企業評価、事業資産評価、知的財産評価を行ううえで必須とされる会計理論と応用技法をケースを交え実践的に解説。

MBA アカウンティング
バリュエーションと会計
目次

　■はじめに

　序章　バリュエーションの基礎
　　1 企業評価モデルの基本
　　　1.1 DCF モデル
　　　1.2 RIM（Residual Income Model）　……ほか
　　2 企業価値と負債政策
　　　2.1 企業価値評価モデル
　　　2.2 加重平均資本コスト　……ほか
　　3 リターンとリスクの関係
　　　3.1 資本資産評価モデル（CAPM)
　　　3.2 株式リターン　……ほか
　　4 ケーススタディ―正味営業資産の推計
　　　4.1 設例
　　　4.2 キャッシュ･フローの予測　……ほか
　　5 まとめ

第Ⅰ部　企業価値評価の理論と実務
　第１章　財務諸表分析
　　1 財務諸表分析とは
　　　1.1 財務諸表分析の目的
　　　1.2 財務諸表分析の概略
　　2 事業環境と戦略の理解
　　　2.1 事業環境
　　　2.2 経営戦略
　　3 会計分析
　　　3.1 財務諸表の比較可能性と会計分析の必要性
　　　3.2 実態からの乖離と会計分析の内容
　　4 財務分析
　　　4.1 基本分析
　　　4.2 比率分析　……ほか
　　5 株価関連比率
　　6 分析結果の利用

　第２章　企業評価の実務
　　1 企業価値の実務的な定義
　　　1.1 事業価値
　　　1.2 企業価値　……ほか
　　2 ビジネスバリュエーション
　　　2.1 ビジネスバリュエーションの目的
　　　2.2 ビジネスバリュエーションの前に確認する事項
　　3 ビジネスバリュエーションの手法（アプローチ・方式)
　　　3.1 コストアプローチ（純資産方式)
　　　3.2 インカムアプローチ（収益方式)　……ほか
　　4 ケーススタディ―企業評価の実際
　　　4.1 純資産方式
　　　4.2 DCF 方式　……ほか

　第３章　M&Aの会計実務
　　1 基本コンセプト
　　　1.1 M&Aの手法
　　　1.2 わが国のM&Aに関する会計基準　……ほか
　　2 取得と判定された吸収合併の会計処理
　　　2.1 取得企業の決定
　　　2.2 取得原価の算定　……ほか
　　3 同一の株主（企業）に支配されている子会社同士の吸収合併
　　　3.1 吸収合併消滅会社の個別財務諸表上の会計処理
　　　3.2 吸収合併存続会社の個別財務諸表上の会計処理　……ほか
　　4 取得と判定された株式交換の会計処理
　　　　（個別財務諸表と連結財務諸表）
　　　4.1 株式交換完全親会社の個別財務諸表上の会計処理
　　　4.2 完全親会社の連結財務諸表上の会計処理
　　5 ケーススタディ１：吸収合併におけるパーチェス法の適用
　　　5.1 設例
　　　5.2 取得企業Ａ社の会計処理　……ほか
　　6 ケーススタディ２：株式交換による買収と重複事業の集約のため
　　　　の子会社同士の合併
　　　6.1 設例
　　　6.2 第１段階：株式交換による買収　……ほか

　第４章　財務デュー・デリジェンス
　　1 M&A の成功とデュー・デリジェンス
　　2 財務デュー・デリジェンスの意義
　　　2.1 契約締結の前に
　　　2.2 理解しておくべき事項を確認する　……ほか
　　3 財務デュー・デリジェンスの具体的な視点と技術的な留意点
　　　3.1 QOE 分析
　　　3.2 QOA分析　……ほか
　　4 ケーススタディ
　　　4.1 設例
　　　4.2 コメント　……ほか
　　5 戦略的デュー・デリジェンスの重要性

　第５章　知的財産の証券化と価値評価
　　1 知的財産の活用と流動化
　　2 知的財産証券化の法的スキーム
　　　2.1 信託法に基づく証券化のスキーム
　　3 知的財産証券化の課題
　　　3.1 キャッシュ・フローの確保
　　　3.2 リーガル・リスク・ヘッジ　……ほか
　　4 価値評価の考え方
　　　4.1 価値評価の意味
　　　4.2 特許権価値評価モデル（PatVM）のアウトライン
　　5 譲渡益課税問題と会計処理

　第６章　固定資産の減損処理
　　1 固定資産の減損処理の概要
　　　1.1 導入の時期と目的
　　　1.2 減損会計の対象資産
　　2 減損損失の認識と測定
　　　2.1 減損会計の処理ステップ
　　　2.2 資産のグルーピング　……ほか
　　3 減損処理に関するケーススタディ
　　　3.1 ケーススタディ１：土地の減損処理
　　　3.2 ケーススタディ２：工場における固定資産
　　　　　　（土地，建物，構築物，機械装置）　……ほか

第Ⅱ部　財務諸表監査と内部統制
　第７章　財務諸表監査
　　1 株式会社の監査制度
　　2 企業内容開示制度と財務諸表監査
　　3 金融商品取引法における公認会計士監査の主題
　　4 財務諸表監査・四半期レビュー・内部統制報告書監査の関係
　　　4.1 重要な虚偽表示に焦点をおいていること
　　　4.2 財務諸表監査と一体となって実施されること　……ほか
　　5 財務諸表監査報告書・四半期レビュー報告書・
　　　　内部統制監査報告書の関係
　　6 財務諸表監査と内部統制監査の融合―今後の方向

　第８章　内部統制の実務
　　1 内部統制の基本コンセプト
　　　1.1 内部統制の定義
　　　1.2 内部統制の統合的枠組み
　　2 内部統制の構成要素
　　　2.1 構成要素の相互関係
　　　2.2 統制環境　……ほか
　　3 ケーススタディ
　　　3.1 ベアリング事件
　　　3.2 事件の背景　……ほか

　第９章　ゴーイング・コンサーンの開示と監査対応
　　1 ゴーイング・コンサーンの開示
　　　1.1 ゴーイング・コンサーンの開示に関する基本的な考え方
　　　1.2 ゴーイング・コンサーンの開示に関する規定，取扱い等
　　　　……ほか
　　2 継続企業の前提に関する開示内容
　　　2.1 継続企業の前提に関する注記
　　　2.2 継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような事象又は
　　　　　　状況　……ほか
　　3 継続企業の前提に関する監査対応
　　　3.1 監査計画の策定および監査の実施における検討
　　　3.2 対応策の検討　……ほか
　　4 ケーススタデイ―継続企業の前提に関する事例
　　　4.1 事業等のリスク等への記載のケース（X2年３月期）
　　　4.2 財務諸表への注記のケース（X2年３月期）

　索引


著者プロフィール ＜編著者紹介＞
薄井彰（うすいあきら）
早稲田大学商学学術院・大学院ファイナンス研究科教授
早稲田大学大学院商学研究科博士後期課程退学。
博士（商学）（早稲田大学）。

(主要著書）
『M&A21世紀Ⅱ バリュー経営のM&A 投資』編著，中央経済社，2001年
『国際財務データベース入門』共編著，日本経済新聞社，1992年
『現代のディスクロージャー−市場と経営を革新する』共編著，中央経済社，2008年

薄井 彰（うすい あきら）

担当編集者コメント

バリュエーションの実務では、単純に数値を公式に当てはめるだけで企業価値が算定されるわけではありません。
会計、ファイナンス、法務など高度かつ幅広い専門知識が求められます。
本書は、MBAの学生、ファイナンス専門職志望者、金融市場にかかわるビジネスマンに必須の基礎知識を提供しています。